SPI Infoamtion

ハードディスクドライブ（HDD）業界は、生き残りを賭け企業の再編が進んでいます。東芝が2009年度中に富士通よりHDD事業の買収を発表し、昭和電工が富士通のHDD用磁気ディスク生産子会社、山形富士通を統合し、生産体制の見直しを図っていきます。近年の世界的な景気低迷により、HDD業界も少なからず影響を受けています。

日本エコノミックセンター推定によれば、2008年度のHDD世界出荷台数は5億1,500万台で、前年度比2.4%の増加にとどまりました。2009年度はさらに厳しさを増し、同年度の出荷台数は日本エコノミックセンター推定で4億9,800万台と前年度3.3%の減少となる見通しです。2008年度の世界シェアでは、米国シーゲイト・テクノロジーが日本エコノミックセンター推定で31.8%と、首位を確保しており、以下米国ウエスタンデジタルが27.0%（日本エコノミックセンター推定）、日立グローバルストレージテクノロジーズ（日立GST）が16.8%（同）、東芝が9.1%（同）と続いています。

HDDはパソコンがデスクトップ型からノート型へ移行していることや、カーナビゲーションやゲーム機向けに需要が拡大していることから、小型化が進んでいます。インチ別では、2008年度における2.5インチ以下型（1.8インチ等含む）の世界出荷台数は2億4,500万台と同15.6%の増加、3.5インチ型は2億7,000万台と同7.2%の減少となりました（日本エコノミックセンター推定）。2.5インチ以下型のメーカーシェアでは米国ウエスタンデジタル、3.5インチ型では同シーゲイト・テクノロジーがそれぞれ首位を獲得した模様です。2009年度は2.5インチ以下型が過半数を超え、今後も増加傾向は続くと予測されます。3.5インチ型は減少傾向にありますが、サーバ向けなどに一定の需要が見込まれます。

なお、1.8インチ以下型はNANDフラッシュメモリーとの競合により、生産撤退が相次ぎ、減少傾向が続くと予想されます。本資料は業界情報に基づき、日本エコノミックセンター独自による推移予測のほか、部材、技術開発などを含めた主要各社の実態と今後の動向等について、編纂したものです。