SPI Infoamtion

水素と酸素を反応させて発電する燃料電池は、発電効率が高く、システムの小型化が可能であるなど、低炭素社会にふさわしい究極のエコデバイスと言われています。国内では、家庭用燃料電池システム「エネファーム」が、エネルギー事業6社（東京ガス(株)、大阪ガス(株)、東邦ガス(株)、西部ガス(株)、新日本石油(株)、アストモスエネルギー(株)）を中心に、2009年度より販売されています。
2009年度における家庭用燃料電池システムの国内販売台数は、エネルギー事業6社合計で5,050台、6社以外も含めると合計5,270台を見込みます（日本エコノミックセンター推定）。販売開始直後は好調でエネルギー事業各社は販売目標数の上方修正を行いましたが、新築住宅の伸び悩み等もあり、販売実績は全体的に目標を下回る結果となりました。2010年度販売台数は6社合計で1万5,410台、全体で1万5,910台と予測しました。
日本エコノミックセンターの市場予測では、2020年度における家庭用燃料電池の国内市場規模（家庭用、小型（携帯機器用含む）、自動車用、業務・産業用）は、合計で3,714億円としました。自動車用はハイブリッド車や電気自動車の普及により、実用化には程遠いとも言われています。また、家庭用もオール電化住宅事業の格とされるヒートポンプ給湯器「エコキュート」との激しい競争に晒されるとの指摘もあります。
燃料電池の本格的な普及には、メーカー等関係各社による厳しいコスト削減対策が求められます。