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2010年 自動車用リチウムイオン電池の最新技術開発動向
〜EV、HEV、PHEV用LIB生産開始〜
- ポイント
- 世界の主要なセミナー・講演会・学会などからの最新技術情報を満載!
- 2010年代の早い時期に、全生産台数のうち、10%以上が電気自動車関係に置き換わると予測
先端技術情報総合研究所独自の分析から「2010年代の早い時期に全生産台数の10%以上電気自動車関係」を予測しました。これは一般的な予測よりも積極的なものでありますが、パラダイムシフトが予想以上に進んでいると理解しました。
また、リチウムイオン電池の研究成果が着実に実る時代に入ったと理解しました。技術調査および解析には内外の電池関連の学会誌、機関誌、雑誌、国際的専門セミナーなどから、最新のご術情報を抜粋しました。
特に電気自動車(以下EV)/ハイブリッド自動車(以下HEV)/プラグインハイブリッド自動車(以下PHEV) 搭載用のリチウムイオン二次電池関連の最新専門技術情報100数十件以上を用いました。
1. リチウムイオン電池製造関係の立ち上げで、生みの苦しみの時代に入った
2. 国内のみでなく、韓国リチウムイオン電池メーカーなども積極的な投資が続いている
3. 欧州自動車メーカーが、規制の関係で急速にEV関係の開発に積極的になった
4. Si系など長期テーマと考えられた材料の開発にも明かりが見えてきた
5. Ni3元系などで、EV用などに採用されるようになってきた
調査結果概要
- 経済危機再建中の中、EVやHEVあるいはPHEV用リチウムイオン電池関係の研究開発ならびに製造設備などの投資は予想以上に積極的に進んでいる。
- 1991年にソニーが開発し、商品化したリチウムイオン電池(以下LIB)は、いまだに目覚しい発展を続けている。昨年の夏からいよいよLIB搭載EVが発売され、今年はLIB搭載車が増加すると予測されている。
- 近年のガソリン価格の暴騰などによるエネルギー対策、世界的に問題となっている地球温暖化ガスのCO2 削減や地球環境保全の観点、欧米の自動車の排気ガス規制の強化、米国のグリーンニューディール政策などLIB搭載EV/HEV/PHEVなどが環境対応車として脚光を浴び、本格的導入期がはじまった。
- 今後、内外自動車メーカー各社のEV/HEV/PHEVにLIBの搭載が発表されている。現時点では、日産、トヨタをはじめ多くの自動車メーカーは2010年以降のEVにLIBの搭載を予定している。2010年〜2012年が本格的なLIB搭載車市場導入開始時期と発表されている。
目次
- はじめに
- 調査概要
-
1)調査・分析期間
2)調査・研究体制
3)技術調査・分析内容
4)報告書における用語定義等 - 1. 電気自動車用リチウムイオン二次電池の全体動向解析
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1.1電気自動車用リチウムイオン二次電池の技術開発動向
1.2.電気自動車用リチウムイオン二次電池全般およびマーケット動向
1.3.国内政府・団体の動き
1.4.海外政府の動向 - 2. 電気自動車用リチウムイオン二次電池材料の解析
-
2.1. 正極材料
2.2. 負極材料
2.3. 電解液
2.4. 全固体
2.5. セパレータ
2.6. バインダー
2.7. 電池資源材料
2.8. パック制御回路 - 3. 電気自動車用リチウムイオン二次電池特性解析
-
3.1. 高出力化
3.2. 大容量化
3.3. 安全性
3.4. 寿命・サイクル
3.5. 充放電
3.6. コスト
3.7. リサイクル - 4. 電気自動車用リチウムイオン二次電池参入メーカの開発動向
-
4.1. 国内電池メーカ
4.2. 海外電池メーカ
4.3. 国内自動車メーカ
4.4. 海外自動車メーカ
4.5. 製造装置メーカ
4.6. その他 - 5. 新電池関係(空気電池など)
| 調査資料名 | 価格 | 発刊日 |
|---|---|---|
| 2010年太陽光発電の技術開発動向
|
157,500 円 | 2010/02/18 |
| 2010年 リチウムイオン電池重要特許の技術分析
―特許からみた電池材料の技術開発動向― |
157,500 円 | 2010/08/20 |
発刊日
2010/02/18
体裁
A4 / 219ページ
販売価格
189,000 円
(本体180,000円 消費税9,000円)
発行
株式会社先端技術情報総合研究所
