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通信機器中期需要予測[2017-2022年度]

レポート概要

通信機器市場は、多くのモノが インターネットにつながるIoTの時代となり、その新たなサービス提供に対応するため通信インフラでは5Gの導入が予定されている。本書では、このような環境変化を踏まえ、通信機器市場の中期展望を2017-2022年度まで予測・分析いたしました。また、今年度、本構成を大幅リニューアルし、機種別に国内市場予測と世界市場予測を両面から捉えることが出来るようになりました。
通信機器市場全体を把握する一助として是非ご活用ください。

レポート詳細

主な内容

● 国内の通信機器市場では、CIAJ実施の通信機器受注出荷統計や海外メーカーのヒアリングなど多様な関係資料をベースに、中期展望(2017-2022年度)を予測・分析しています。

・ モバイル通信端末(公衆回線付)は、通信の高速化、端末の多様化により予測区分をスマートフォン(タブレット端末含む)、フィーチャーフォン、データカード/モバイルWi-Fiルーター、M2Mモジュール、PHSの5区分に分割。分野ごとに予測・分析、また海外メーカーと国内メーカーの販売比率も予測・分析しています。

・ ビジネス機器は、ボタン電話、PBX、事業所用コードレスホン、ビジネスファクシミリ複合機の主要な成長要因や阻害要因を考察し、それぞれを予測・分析しています。

・ インフラ機器やインターネット関連機器は、スマートフォンの普及拡大や通信の高度化、効率化により基地局通信装置や固定通信装置の固定系や衛星系、加えて業務用無線などの需要が活性化。この状況を踏まえて2022年までの市場動向を予測・分析しています。

● 世界の通信機器市場では、IHS Markit社データを引用し、携帯電話、デジタル伝送装置、光アクセス機器、基地局通信装置、ルーター・LANスイッチの動向を2017-2021年まで予測・分析し、世界の最新動向等を解説しています。

● 近年の動向として、海外生産移転が進むなか日系グローバルメーカーの海外生産、国内生産をフローにまとめ、世界市場における新たな動向を把握できるようになりました。対象機種は携帯電話、デジタル伝送装置、固定無線装置、携帯基地局、ルーター(キャリア向け/企業向け)、LANスイッチ(キャリア向け/企業向け)の6機種。

● 情報通信産業関連市場では、成長著しいICTソリューション事業(運用サービス市場やアプリ市場)の動向等をまとめています。

目次

はじめに

第1章 実施要領

第2章 2016年度の実績
 1.総括
 2.コンシューマ関連機器
 3.ビジネス関連機器
 4.インフラ関連機器
 5.インターネット関連機器

第3章 中期需要予測
 1.総括
   1-1.2017年度見通し
   1-2.中期展望(2018-2022年)
   1-3.総括表
 2.コンシューマ関連機器
   2-1.モバイル通信端末(公衆回線付)
        (スマートフォン/フィーチャフォン/M2Mモジュール/
        データカード・モバイルWi-Fiルータ/公衆用PHS)
   2-2.コードレスホン/パーソナルファクシミリ/パーソナルファクシミリ複合機
 3.ビジネス関連機器
   3-1.ボタン電話装置/PBX /事業所用コードレスホン
   3-2.ビジネスファクシミリ/ビジネスファクシミリ複合機
 4.インフラ関連機器
   4-1.局用交換機
   4-2.デジタル伝送装置
   4-3.固定通信装置(地上系/衛星系)
   4-4.基地局通信装置(携帯基地局/その他無線基地局)
 5.インターネット関連機器
   5-1.ルーター/LANスイッチ
   5-2.光アクセス機器
   5-3.ネットワークセキュリティ機器

第4章 情報通信産業関連市場
 1.今後の情報通信機器市場を取り巻く動向
   1-1.クラウドコンピューティングの浸透
   1-2.IoT、ビックデータ、AIの動向
   1-3.ネットワークに接続している端末の多様化と用途の拡がり
   1-4.情報セキュリティサービス市場の動向
   1-5.SDNとNFVの動向
   1-6.通信インフラサービスの動向
 2.政府の成長戦略におけるICT活用
   2-1.政府の成長戦略におけるICTの役割・活用
   2-2.注目動向(制度、イベント)
 3.ICTの活用で成長が見込まれる消費者サービス
   3-1.4K・8Kコンテンツ
   3-2.インターネット関連市場、SNSの動向

資料編1 経済全体における位置づけ、国際競争力比較

資料編2 経済の共通マクロ指標

予測対象機種詳細

発刊日

2017/12/13

体裁

A4 / 180ページ

販売価格

20,520 円
(本体19,000円 消費税1,520円)

発行

一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会(CIAJ)

関連カテゴリ

インターネット通信インフラeビジネス / 携帯電話モバイル

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