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レポートナンバー 0000002959

2011年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性

株式会社シード・プランニング

発刊日 2011/06/30

言語日本語

体裁A4/194ページ

ライセンス/価格194ページ

0000002959

A4版 132,000 円(税込)

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レポート概要

従来から駅の運行案内、空港のフライトインフォメーション、高速道路サービスエリアの渋滞情報、オフィスビルやホテルの会場案内など、LEDやディスプレイ等を利用したテキストによる情報表示は活用されていました。ここ数年、ネットワーク配信を利用し、映像情報を薄型ディスプレイに表示したデジタルサイネージシステムの普及が急速に進んでいます。

薄型ディスプレイの低価格化やシステムベンダーが使いやすいパッケージソフトを開発したことや、通信環境が整い、自社サーバを持たずに配信ネットワークが利用できるASPサービスが取り入れられたことなどを背景に、初期導入費用や運用コストが実用レベルに達したことが普及を促進しています。
2010年には各メーカーがデジタルサイネージを含むビジネスソリューション展開を進め、顔認識機能付きデジタルサイネージ自動販売機が話題となる等、連日ニュースリリースが発表され、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活発化しています。

シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を実施してきました。このノウハウを生かし、本資料では、幅広くデジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析いたしました。

デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーの皆様にご活用いただき、デジタルサイネージ市場発展の一助としていただければ幸いです。

レポート詳細

プレスリリース

本レポートはプレスリリースにも掲載されました。
詳細は以下のページをご覧下さい。

http://www.seedplanning.co.jp/press/2011/2011072601.html

目次

はじめに
調査概要

総括

第1章 デジタルサイネージ市場の動向
  1. デジタルサイネージ市場の現状
    (1) 参入企業の方向性
    (2) デジタルサイネージの市場性
    (3) デジタルサイネージの課題と対策
    (4) 災害におけるデジタルサイネージ
  2. 分野別デジタルサイネージの状況
    (1) 交通(鉄道、高速道路)
    (2) 商業施設(スーパー、ショッピングモール)
    (3) 金融(銀行、証券)
    (4) 公共・官公庁
    (5) 医療(病院・診療所)
    (6) 文教(大学、高校、専門学校等)
    (7) 教習所
    (8) 美容院
    (9) フィットネスクラブ
    (10) ホテル
    (11) 自動販売機
  3. 主な参入企業一覧
  4. 2010年各社の動向
第2章 デジタルサイネージ国内市場規模
  1. 対象とするデジタルサイネージ
  2. 2009年の国内市場規模
  3. 2015年までの国内市場規模予測
  4. 2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算
    (1) 商業施設(小売業)
    (2) 交通(鉄道駅)
    (3) 郵便局
    (4) 銀行
    (5) 病院・診療所
    (6) 公立文化施設
    (7) まとめ
第3章 デジタルサイネージ関連企業・団体の個票
  1. デジタルサイネージ関連企業
    (1) イッツ・コミュニケーションズ(株)
    (2) サイバーステーション(株)
    (3) シャープ(株)
    (4) (株)ジェイアール東日本企画
    (5) SCALA(株)
    (6) ソニー(株)
    (7) (株)丹青社
    (8) 東芝エレベータ(株).
    (9) 日本電気(株)
    (10) パナソニック システムソリューションズ ジャパン(株)
        パナソニック システムネットワークス(株)
    (11) ピーディーシー(株)
    (12) 三菱電機(株)
    (13) 森ビル(株)
    (14) 山万(株)
  2. デジタルサイネージ関連団体
    (1) デジタルサイネージコンソーシアム
    (2) サイネージ広告媒体協議会
    (3) 日本パブリックビューイング協会
    (4) デジタルコンテンツ協議会(DCAJ)
第4章 デジタルサイネージの納入事例
  1. 国内納入事例
  2. アジアの参入企業
    (1) 中国
    (2) 韓国
    (3) マレーシア
    (4) フィリピン
    (5) タイ
    (6) ベトナム
    (7) インド
第5章 資料
  1. 広告費関連資料
    (1) 媒体別広告費
    (2) 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)
    (3) 広告費内訳の推移
  2. 分野別資料
    (1) 流通関連資料
       ① 業種別チェーン数
       ② 業種別チェーン店舗数
       ③ チェーン数・チェーン店舗数の推移
    (2) 建設関連資料
       ① 着工建築物使途別棟数推移(民間建築主)
       ② 着工建築物用途別棟数推移(民間建築主)
    (3) 交通関連資料
       ① JR東日本エリアの乗降客数ベスト100(2008年度、2007年度)
       ② JR西日本エリアの乗降客数ベスト50(2007年度、2006年度)

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