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レポートナンバー 0000032711

環境ビジネス白書 2022年版

日本ビジネス開発株式会社

コロナ戦(いくさ)後の時代-「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだ環境有望ビジネスを探る-

発刊日 2022/06/01

言語日本語

体裁A4/206ページ

ライセンス/価格206ページ

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書籍版 41,800 円(税込)

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レポート概要

 2020年初頭から始まった新型コロナウイルスとの戦いも丸2年以上を経た2022年春過ぎの段階でようやく収束の兆しが見えてきた。
これを踏まえて、今回は副題に“コロナ戦(いくさ)後の時代-「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだ環境有望ビジネスを探る-”を掲げた。
 長期に及ぶコロナ禍は社会、経済、ビジネスのあり方や意識に大変革をもたらせた。本稿のテーマである環境ビジネスも例外ではなく大きな影響を受けた一つである。
「コロナショック」を第1弾テーマとした2020年版、「コロナサバイバル」を第2弾テーマとした2021年版に続き、当2022年版は「コロナ戦(いくさ)後」を第3テーマとしコロナシリーズ三部作の完結編に位置付けた。
 収録内容は前回版に続けて、主に~2022年春までの事象とし、本文は2章で構成・編集した。
  Ⅰ.環境ビジネス2022年版の総括
  Ⅱ.ビジネス事例&市場・ビジネスデータ
 当環境ビジネス白書は、1997年(平成9年)の創刊版から数えてシリーズ第25弾となる。
 最近3ヵ年は、
  ●生まれ変わる時代-AI環境ビジネスの幕開け(2019年版)
  ●「令和」新時代-コロナショック&変革する環境ビジネス(2020年版)
  ●サバイバル時代-脱炭素&コロナサバイバル環境ビジネス最前線(2021年版)
を発行、好評を博してきた。
 本年版は特に「コロナ戦(いくさ)後」という再出発時点における新たな“環境有望ビジネスを探る”ことに焦点を絞り、今後のビジネスヒントの一助になることを狙いとした。

(注)「コロナショック」とは、新型コロナウイルス感染拡大に起因する混乱、悪影響の事象
  「コロナサバイバル」とは、「コロナショック」をチャンスにとらえた生き残り戦略
  「コロナ戦(いくさ)後」とは、新たな成長の転換点を指す

レポート詳細

目次

はじめに

Ⅰ.環境ビジネス2022年版の総括
 ◆コロナ戦(いくさ)後の時代-「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだ環境有望
                              ビジネスを探る
  ・2022年版の総括表

Ⅱ.ビジネス事例&市場・ビジネスデータ
 ■モビリティ関連・再生可能エネルギー&新電力・ガスビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだビジネス)
  ●モビリティ関連クリーンエネルギービジネス
   ●EV(電気自動車)ビジネス
  ●再生可能エネルギービジネス
   ●太陽光発電ビジネス
   ●洋上風力発電ビジネス
  ●新電力・ガスビジネス
   ●事業拡大ビジネス
   ●新規参入ビジネス
   ●事業縮小動向
 ◆市場・ビジネスデータ
 ■温暖化防止・異常気象・大気汚染防止・空気浄化ビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)」後を睨んだビジネス)font>
  ●温暖化防止関連ビジネス
   ●IPCC温暖化最新レポート
  ●異常気象関連ビジネス
   ●ゲリラ豪雨観測・予測ビジネス
 ◆市場・ビジネスデータ
 ■海洋・深海環境関連ビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだビジネス)
  ●海洋環境・汚染防止関連ビジネス
   ●海洋プラスチックごみ削減施策&ビジネス
  ●海洋環境・資源関連ビジネス
   ●海底地形・資源調査ビジネス
  ●海洋エネルギー・発電ビジネス
   ●潮力発電ビジネス
   ●波力発電ビジネス
   ●電気運搬船ビジネス
  ●水産資源関連ビジネス
   ●養殖関連ビジネス
  ●海洋関連技術・機器ビジネス
   ●脱CO?造船ビジネス
 ◆市場・ビジネスデータ
 ■地中・地下環境ビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだビジネス)
  ●地中・地下ビジネス
   ●CCSビジネス
  ●汚染土壌浄化ビジネス
   ●バイオスティミュレーションビジネス
  ●地熱発電ビジネス
   ●地熱発電所ビジネス
   ●次世代型地熱発電所ビジネス
 ◆市場・ビジネスデータ
 ■グリーンビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだビジネス)
  ●植物工場ビジネス
   ●植物工場ワンストップサービス
  ●バイオビジネス
   ●「木」発再生容器ビジネス
  ●森林・林業・竹林ビジネス
   ●森林施策
   ●森林保全ビジネス
  ●生物多様性ビジネス
   ●生物多様性施策
 ◆市場・ビジネスデータ
 ■脱炭素戦略
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだ施策&ビジネス)
  ●脱炭素戦略施策
   ●経済産業省の投資額試算報告書
   ●日本経済団体連合会の提言
  ●個別企業の脱炭素戦略
   ●大手企業の脱炭素戦略
   ・積水ハウス
   ・鹿島建設
   ・アサヒグループホールディングス
   ・旭化成
   ・住友化学
   ・三菱ケミカルホールディングス
   ・太平洋セメント
   ・日本製鉄
   ・富士フイルムホールディングス
   ・日立製作所
   ・富士通
   ・パナソニックホールディングス
   ・ソニーグループ
   ・三菱重工業
   ・三菱商事
   ・イオン
   ・みずほフィナンシャルグループ
 ■コロナ環境関連ビジネス
 ◆最新事例
 <~2022年春までの事例>
 (「コロナ戦(いくさ)後」を睨んだビジネス)
  ●衛生管理環境ビジネス
   ●殺菌・除菌・抗菌関連ビジネス
   ●防護関連ビジネス
  ●感染対策環境ビジネス
   ●各種調査・検査・分析ビジネス
  ●コロナショック年表

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